有名人が勧める投資広告、その動画は本物？

スマートフォンで動画を見ていると、知っている俳優が投資アプリを勧める広告が流れてきた。声も顔も本人らしく、下には「今日だけ」というリンクがある。そんな場面で、映像の印象だけから本人の推薦だと判断するのは早すぎます。昔のインタビューに別の声を重ねたものかもしれませんし、写真と偽の文章を組み合わせただけかもしれません。

何を変えると「本人が話した」ように見えるのか

動画を使う場合には、公開されている映像の口元を新しい言葉に合わせて変えたり、本人の声に似せて作った音声を加えたりします。入力となるのは元の映像や声で、出てくるのは別の言葉を話したように見える広告です。顔と声の両方を変えるとは限りません。古い写真に虚偽の推薦文を添えるだけでも、見る人に本人の支持を誤解させることがあります。

広告の受け手には完成した画面しか見えません。そこに映る顔を知っていることと、誰が広告を作ったかを知っていることは別です。たとえ本人が実際に商品を紹介していたとしても、その投資が安全で自分に合うという意味にはなりません。推薦が本物かどうかと、売り物の中身が確かかどうかを分けて調べる必要があります。

映像の違和感だけに頼らない

唇の動きと声がずれていたり、音のつながりが不自然だったりすれば、疑うきっかけになります。ただし、不自然さが見つからないから本物、という逆の判断はできません。小さな画面で短く流れる広告では細部を見落とします。映像を何度も見返すより、広告の外にある情報を自分で探すほうが、支払いを決める前には役立ちます。

広告のリンクを開かず、本人の公式サイトや本人が案内する窓口を自分で探してください。名前と商品名に「詐欺」や「偽広告」を加えて検索する方法もあります。公式らしく見えるロゴやニュース画面が広告にあっても、それ自体は裏付けになりません。報道機関の名前が出たら、その機関のサイトで同じ記事を探します。広告が示す住所だけをたどっても独立した確認にはなりません。

お金を求められたとき

「リスクなしで大きく増える」「今すぐ申し込まないと損」といった言葉は、確認を急がせないための合図です。お金を受け取る事業者の名前、投資の条件、損をする可能性を広告と別の資料で確かめましょう。有名人の顔はこれらの問いの答えにはなりません。資料が見つからない、説明が曖昧、質問すると急かされる場合には、送金や個人情報の入力を止めてください。

すでに支払って不審に思ったら、銀行や使った決済サービスに早く連絡し、取り消しを相談してください。広告の画面や支払い記録を残し、掲載されたサービスにも報告できます。返金が必ずできるわけではありません。誰かが広告を家族に送っていたら、責めるより一緒に別の情報源を探すほうが話を進めやすいでしょう。技術的に偽物だと証明できなくても、支払いを待って調べる理由は十分あります。